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階段昇降機と段差解消機はどう違う?

公開日:2021/06/01


福祉用具には階段昇降機や段差解消機があり、障害のある人や車いすの人が、スムーズに移動するための機器です。一見するとよく似ている機器のように思えますが、それぞれ役割が異なります。この記事では階段昇降機と段差解消機の違いについて、3つのポイントから解説するので、導入を検討している、それぞれの特徴を知りたい人は参考にしてください。

段差解消機とは?

車いすや体に障害のある人にとって、玄関の段差を乗り越えるのが難しい場合が多いでしょう。そのような場合に利用できるのが段差解消機です。車いすに乗った状態で段差解消機の台の上に乗り、油圧やモータを使って高さを変え、段差を解消する仕組みになっています。

「スロープが付けられない問題」を解決

地面と建物の段差が数センチ~2メートル程ある場合、スロープを付けることが一般的です。しかし、スロープを付けるためにはスペースが必要になるため、一般家庭では設置が困難なケースもあります。スロープを付けるスペースがない場合は、段差解消機を検討してみましょう。ただし、各家庭の状況によって、段差解消機を設置する際の「台の高さを合わせるための工事」が必要になる場合もあるようです。

大型・移動式などさまざまなタイプが存在

段差解消機には、積載量が200キロを超える大型もタイプがあります。このタイプは介助者も同乗できるようです。この他には、移動しやすいように階段解消機本体の重量をおさえた、移動式もあるようです。階段解消機には複数の種類があるため、ケアマネジャーや福祉用具のショップなどで相談し、合うものを選ぶとよいでしょう。

階段昇降機との違い

ここからは、段差解消機と階段昇降機の違いについて解説します。役割や目的がそれぞれ異なるため、慎重に選定しましょう。

移動する方向の違い

段差解消機は段差を解消するための機器で、階段昇降機は階段の昇り降りを補助するためのものです。そのため、段差解消機は目的の場所まで垂直に移動する仕組みになっています。一方の階段昇降機は斜めに移動するため、移動する方向に違いがあるのです。

階層を跨ぐ・跨がないという違い

段差解消機は段差を乗り越えるための機器であり、階段の昇り降りに使用することはできません。1段、2段と階層を跨いで移動するのが階段昇降機、そして階層を跨がないのが段差解消機だと覚えておけば、まず間違いないでしょう。階段のない住宅の場合には、段差解消機のみで問題ありません。

介護保険の対象・対象外という違い

移動式の段差解消機は介護保険が適用され、1割または所得に応じて2~3割負担でレンタルが可能です。ただし、段差解消機は福祉用具のなかで「移動リフト」に分類されるため、要介護2以上でなければ介護保険によるレンタルはできません。介護度により条件が異なるのです。

一方、階段昇降機はそもそも介護保険の対象になっていません。しかし、各自治体で設けている補助金制度を活用することで、費用の軽減も可能です。利用条件は各都道府県や市区町村によって異なるため、詳しい内容は階段昇降機を導入したい住居地の自治体に確認してください。介護保険を利用する際は自治体で要介護(要支援)認定を申請し、認定を受ける必要があります。忘れないように手続きしましょう。

段差解消機の注意点

段差解消機には使用上の注意点があります。ここからは事故を予防するための、注意点について解説しましょう。

足を挟んでしまう事故

段差解消機は車いすに乗ったまま台の上に乗り、段差に合わせて高さを変えることで「車いすに乗ったまま家に上がれるようにした装置」です。数段程度の階段で使用する際には階段の一部を平坦にし、玄関では「玄関の高さに合わせて台を上昇させ高くする」というのが正しい使い方とされています。

玄関の「上がりかまち」と呼ばれる部分で、段差解消機の台を上昇させる際に、玄関と適度な距離を取っておかなければなりません。「上がりかまち」の凹んだ部分に足を挟んでしまう事故が起きる可能性があるためです。

後ろに落ちてしまう事故

段差解消機を使う時、重要なチェックポイントが1つあります。それは、「車いすのブレーキをきちんとかけているかどうか」「ブレーキが外れてしまっていないか」です。この点をあらかじめしっかり確認しておくようにしましょう。ブレーキを忘れた場合、段差解消機の台が上昇した際に車いすが滑って後ろに落ちてしまう可能性があります。体を打撲するなどの事ゆえにつながりかねないので、充分に注意しましょう。

ここまで福祉用具の階段昇降機と段差解消機の違いについて、それぞれの役割や階層を跨ぐかどうか、介護保険の適用の有無など、3つのポイントから解説しました。生活に必要な福祉用具は住宅の構造によっても変わってくるため、適切な機器を選ぶようにしましょう。そして介護保険や補助金制度など、必要な知識を身につけて利用することが重要です。

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